【調査データ】中小企業の広告・認知拡大の課題を解決した施策と実績
プロモーション施策を展開しているなかで、以下のようなお悩みを抱えている企業様は少なくありません。
- 認知が広がらない
- 広告費をかけても成果が出ない
- 競合との差別化が難しい
そこで今回はACCEL JAPAN（アクセルジャパン）導入企業へ調査した結果から、企業が抱えるリアルな課題や展開している媒体、解決方法、数値実績を紹介します。
調査概要
- 有効回答数：197件
- 対象：アクセルジャパン導入企業
- 集計タイミング：2026年6月時点
- 方法：アクセルジャパン調べ
中小企業が抱える課題ランキング
アクセルジャパン導入企業への調査で寄せられた課題に対する回答を分析しました。
「現在感じている課題を教えてください」と質問したところ、上位3位は「認知拡大をすることができない」が17.6%、「広告パフォーマンスが上がらない」が15.9%、「効果的な出稿媒体が分からない」が15.3%ということが明らかになりました。
課題を大きく分類すると、認知・集客課題（「認知拡大をすることができない」17.6%＋「集客がうまくいかない」12.9%）が30.5%、広告運用課題（「広告パフォーマンスが上がらない」15.9%＋「効果的な出稿媒体が分からない」15.3%）が31.2%を占めており、プロモーション全般にわたる課題を抱えている企業が61.7%でした。
上記の結果からも認知拡大や広告パフォーマンスに課題を感じる企業は少なくありません。そのなかで、どのような媒体を展開しているか紹介します。
中小企業が展開している媒体ランキング
「現在活用している媒体を教えてください」という質問に対しての回答を分析しました。「そのほか」と回答した1.5%以外を、オンライン・動画媒体と、オフライン媒体に分けてご紹介します。
まず全体を見ると、オンライン媒体の活用が全体の53.1%を占めており、デジタル中心の施策展開が主流となっています。一方でオフライン媒体も全体の45.4%を占めており、オンラインと組み合わせて活用している企業が一定数いることが分かります。
オンライン・動画媒体の上位3位は、「公式サイト」が20.8%、「SNS」が11.8%、「Webバナー」が7.5%、という結果になりました。オンライン媒体は、新規顧客との最初の接点となる可能性が高く、多くのユーザーの目に触れる場所として優先的に整備されている傾向です。
オフライン媒体の上位3位では、「チラシ」が8.3%、「パンフレット」が5.2%、「DM」と「折り込み広告」が4.1%、という結果になっています。
オンライン媒体の利用が中心である一方、チラシやパンフレットなどオフライン媒体を併用している企業も多く見られます。特に地域に根付いたビジネスを展開している企業ほど、オフライン媒体を活用している傾向が強く、業種や商圏に応じた使い分けが行われている傾向があります。
今後強化したい媒体ランキング
「これから活用したい媒体を教えてください」という質問への回答を分析しました。「そのほか」と回答した0.6%以外を、オンライン・動画媒体と、オフライン媒体に分けて紹介します。
まずオンライン・動画媒体では、「SNS」が14.1%、「公式サイト」が12.4%、「Webバナー」が8.4%が上位3位にランクインする結果になりました。
オフライン媒体では、「チラシ」が6.7%、「パンフレット」が6.5%、「ポスター」が4.8%が上位3位に入っています。
幅広いユーザーに訴求したり、ターゲットを絞って配信したりすることができる「SNS」を強化していく企業が一番多い結果となりました。しかし、オフライン媒体を強化する企業も一定数いるため、業界やターゲットにあわせた媒体選定が重要になります。
なぜ広告・認知拡大施策が成果につながらないのか
多くの企業様が公式サイトやSNS、チラシといった媒体を展開していますが、情報過多な現代において、ただ広く出稿するだけでは埋もれやすく、成果につながりにくくなっています。
その背景として、以下のような要因が考えられます。
- 他社と差別化できずに埋もれてしまう
- インパクトが足りず、社名やサービスが認知されていない
- 認知されても、記憶に定着していない
今回の調査でも、複数の媒体を組み合わせて展開している企業が多く見られました。しかし情報量が多い現代において媒体の数を増やすだけでは、「見た」という体験で終わってしまい記憶に残りません。
受け手が「自分に関係のある情報だ」と感じなければ行動につながらないからです。媒体の数だけでなく、各媒体で「目を留めてもらえるか」「信頼してもらえるか」という質の問題が、成果を左右しています。
課題改善につながった企業の特徴
広告・認知拡大に悩んでいた企業でも、タレントを起用したことで課題が解決した事例があります。実際にアクセルジャパン導入企業へのアンケートでは、認知度向上や広告パフォーマンスの改善を実感したと回答しています。
また改善の効果は広告面にとどまりません。「信頼・安心感の醸成ができた」「営業がしやすくなった」と回答しており、タレント起用が商談や受注といったビジネス全体にもプラスの影響を与えていることが分かります。
ほかにも課題別に以下のような改善が見られました。
認知拡大の改善
- 療術業：自然検索流入数 導入前比144％
- 不動産売買業：HPのセッション数 昨対比150%
広告パフォーマンスの改善
- 自動車販売業：SNS広告CVR 導入前比160%
- 不動産業：ディスプレイ広告CVR 導入前比200%
信頼・安心感の醸成による売上改善
- 人材紹介業：派遣依頼数 導入前比200%
- 通販業：購入数 昨対比269%
（2026年6月 アクセルジャパン調べ）
「社員のモチベーションが向上した」「採用応募の質が上がった」という声も見られ、社内外の両面での効果が報告されています。以下では、実際にタレントを起用して課題を改善した2社の事例をご紹介します。
来店数が前年対比で3倍に増加した事例
※画像は活用イメージです
まつげパーマ・ネイルを展開している企業Aでは、広告クリエイティブを一新し、タレントを起用した新しい広告クリエイティブを展開しました。SNSやGoogleビジネスプロフィール、求人サイトなどのオンライン媒体を中心に幅広く展開しています。ほかにもポータルサイトにタレントを起用したところ、新規予約が増え、来店数が前年対比で3倍に増加しています。
美容関連の業界では、「自分もこうなりたい」といった共感やトレンド感を直感的なビジュアルで訴求することが重要です。競合が多く、埋もれやすい美容業界のポータルサイトにタレントを起用したことで、まず目に留まり、共感を得たことで来店数につながった好例といえるでしょう。
セッション数が前年対比で156%アップした事例
※画像は活用イメージです
介護・福祉業である企業Bでは、ホームページやポータルサイトといったオンライン媒体に加え、看板、パンフレット、提案資料などのオフライン媒体にもタレントを起用しました。
なかでもホームページへの起用が大きな効果をもたらし、前年対比でセッション数が10,600回から16,563回に増加、約156%もアップしています。第一印象の信頼感が高まったことで、セッションだけでなく、問い合わせや応募の反応も明らかな変化が生まれました。
介護・福祉業は業界の特性上、信頼性や安心感が選ばれる決め手になりやすいです。競合が多いなか、タレントを起用によって信頼感を醸成し、成果改善につながった好例です。
まとめ
今回の調査から、中小企業が広告・認知拡大施策において「認知が広がらない」「成果につながらない」という課題を抱えている実態が明らかになりました。また、現在は公式サイトやSNSを中心に施策を展開しながらも、さらなる強化を模索している企業が多いことも見えてきました。
こうした課題の打開策として有効な選択肢のひとつが、タレントの起用です。アクセルジャパンでは煩雑な手続きに時間をかけず、初期費用0円、月額20万からすぐにタレント素材を活用することができます。今回紹介した媒体ランキングで記載しているどの媒体にも活用できるできるだけでなく、用途やシーンに応じて使いやすいタレント素材を多数ご用意しています。
クリエイティブにタレントを起用することで、他社との差別化・記憶への定着・信頼感の醸成といった効果が期待でき、来店数やセッション数の改善につながった事例も生まれています。
「タレントを起用してみたいけど、自社に合うか分からない」という方は、ぜひ下記の診断をお試しください。自社の課題や状況に合わせたタレント起用法を9つの質問で確認できます。
【全9問】タレント起用適性診断
≪利用条件≫
- 情報の出典元として「アクセルジャパン調べ」の名前を明記してください。
- ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。