ブランディング広告とは？種類やメリット、効果測定方法と成功のポイントを徹底解説

「ブランディング広告を始めたいが、種類が多くてどれを選べば良いかわからない」
「効果測定の方法がわからず、社内で予算を確保しにくい」とお悩みではありませんか。

ブランディング広告は、企業やサービスの認知度とブランド価値を長期的に高める広告手法です。適切な種類の選定と効果測定を行えば、価格競争からの脱却やリピーター獲得といった成果が期待できます。

この記事では、ブランディング広告の定義やレスポンス広告との違い、7つの種類、メリット・デメリット、効果測定方法、成功のポイントまでを網羅的に解説します。

また、ブランディング広告の効果を上げるために、タレントの写真や動画などの素材を宣伝に使用できる「タレントサブスク」を活用する方法もあります。

自社のブランディング戦略の一つとして、タレントサブスクに興味がある方は下記より詳細をご確認ください。

ブランディング広告とは？目的と重要性

ブランディング広告とは、企業や商品・サービスの「認知度向上」だけでなく、「ブランド価値の向上」を主な目的として出稿される広告全般のことです。

すぐに商品購入へつなげることを目指す広告（レスポンス広告）とは異なり、顧客の心の中にブランドに対する好ましいイメージや共感を育むことを重視します。

ブランドの世界観やストーリーを伝えたり、社会的なメッセージを発信したりすると、価格競争に巻き込まれにくい強固なブランド力を育て、長期的なファン獲得などを目指せます。商品の価値向上やリピーター獲得にもつながりやすい広告手法です。

近年、ブランディング広告の重要性が高まっている背景には、市場の成熟化とデジタル化の進展があります。商品やサービスの品質だけでは差別化が難しくなった現在、ブランドへの信頼が購買行動を左右する時代となっています。

ブランディング広告を戦略的に活用すると、広告単体の効果にとどまらず、採用力の強化やステークホルダーからの評価向上も期待できます。経営戦略の一環としてブランド投資を位置づける企業が増えている点も見逃せないでしょう。

ブランディング広告とレスポンス広告の違い

ブランディング広告とレスポンス広告は、広告の目的やKPIが大きく異なります。両者の違いを正しく理解することが、適切な広告戦略を立てる第一歩です。

ブランディング広告は認知度や好感度の向上を目的とし、中長期的にブランド価値を高めていく手法です。一方、レスポンス広告は商品購入や資料請求といった即時的なコンバージョン獲得を目的としています。

比較軸	ブランディング広告	レスポンス広告
目的	ブランド認知・好感度の向上	コンバージョン（購入・申込み）の獲得
KPI	認知率、想起率、好感度	クリック率、コンバージョン率、ROAS
効果発現期間	中長期（半年〜数年）	短期（数日〜数週間）
クリエイティブ方針	世界観・ストーリー重視	訴求力・行動喚起重視

自社の目的に応じて使い分けることが重要ですが、ブランディング広告で認知を高めたうえでレスポンス広告を展開すると、相乗効果が生まれやすくなります。

ブランディング広告の種類

ブランディング広告には目的に応じてさまざまな種類があります。

• ディスプレイ広告
• SNS広告
• YouTube・動画広告
• デジタル音声広告
• タクシー広告
• マス広告（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌）
• タイアップ広告

順に紹介します。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Webサイトで表示される画像や動画形式の広告です。

バナー広告とも呼ばれることがあり、インターネットユーザーならほとんど見たことがある広告の1つでもあります。既存顧客の興味や関心に応じて適した広告を配信できるため、コンバージョン率の向上が期待できるのがメリットです。

多くの情報量を記載できない広告ですが、特定のターゲットに限定的に広告配信をしたい際におすすめです。

SNS広告

SNS広告は、X（旧Twitter）、Instagram、FacebookなどのSNSプラットフォーム上に配信される広告です。

画像、動画、テキストなど、各SNSの特性に合わせた多様な形式があります。ユーザーのタイムライン上に自然な形で表示されるため、広告特有の抵抗感が少なく受け入れられやすい点がメリットです。

また、各SNSがもつ詳細なユーザーデータを活用することで、細かいターゲティング設定が可能です。興味関心やライフスタイルに合わせて広告を届けられるため、ブランディングでも効率的なアプローチができます。

YouTube・動画広告

YouTube・動画広告は、映像と音声を組み合わせてブランドの世界観を伝えられる広告手法です。視覚と聴覚の両方に訴求できるため、テキストや静止画では表現しきれない感情的なストーリーをユーザーに届けられます。

YouTubeには、スキップ可能なインストリーム広告やスキップ不可の15秒広告、6秒のバンパー広告など複数のフォーマットがあります。目的に応じて使い分けることで、認知向上から興味喚起まで幅広い施策を展開可能です。

動画広告で成果を上げるには、最初の5秒でユーザーの関心を惹きつけることが重要になります。冒頭にブランドメッセージや印象的なビジュアルを配置し、短時間でも記憶に残るクリエイティブを意識しましょう。

デジタル音声広告

デジタル音声広告は、Spotify、radiko、ポッドキャストなどの音声プラットフォームで配信される広告手法です。通勤中や家事の合間など「ながら聴取」の環境でリーチできるため、他の広告が届きにくいシーンでもブランドメッセージを届けられます。

Nielsen調査によると、ポッドキャスト広告のブランド認知効果はディスプレイ広告の4.4倍とされています。さらに、音声広告の完全再生率は平均90%以上と高く、メッセージが最後まで届きやすい点が大きな強みです。

音声広告では、年齢や性別、興味関心データに基づく細かなターゲティングも可能です。リスナーの生活に溶け込む自然な形で配信されるため、ブランドへの親近感を醸成しやすい手法といえるでしょう。

参考記事：Nielsen Survey｜Podcast Ads Foster 4.4x Lift For Brand Recall.

タクシー広告

タクシー広告は、タクシーの車内や車外に掲載される広告媒体です。

特に、後部座席の乗客が目にするデジタルサイネージ（動画広告）は、近年注目度が高まっています。乗車中の限られた空間で表示されるため、広告への注目度が高まりやすいのが特徴です。

ターゲットはタクシー利用者に限定されますが、ビジネス層や比較的時間に余裕のある層にリーチしやすい傾向があります。乗車時間中に繰り返し表示されることで、ブランド名やメッセージの刷り込み効果も期待できます。

マス広告（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌）

マス広告は、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などの伝統的なマスメディアを利用し、広範囲の不特定多数の人々へ情報を届ける手法です。

メリットは、短期間で圧倒的な数の人々にリーチできる点です。ブランドの認知度を高めたい場合や、幅広い層にブランドイメージを浸透させたい場合におすすめです。

しかし、幅広い層に向けてアプローチできますが、近年では広告費用の高騰や利用者の減少などの課題があるのがデメリットに挙げられます。

各マス媒体にはそれぞれ異なる強みがあり、商材や目的に応じた使い分けが重要です。

テレビCMは映像と音声による大規模リーチが強みで、大衆向けBtoC商材のブランディングに適しています。ラジオはリスナーとの距離が近く、親近感のあるブランドイメージを形成しやすい媒体です。

新聞は信頼性の高さが特徴で、企業ブランディングや社会的メッセージの発信に向いています。雑誌は読者層が明確なため、特定のターゲット層へのブランド訴求に効果を発揮します。

なお、マス広告にタレントを起用すると、広告の注目度や信頼感が大幅に向上します。タレントの知名度を活かすことで、短期間でのブランド認知向上が期待できるでしょう。

タイアップ広告

タイアップ広告は、企業が特定のメディア（Webメディア、雑誌、インフルエンサーなど）と連携し、記事や動画などの編集コンテンツの形式で自社ブランドをPRする手法です。

「記事広告」や「PR記事」とも呼ばれますが、企業自身が直接発信するのではありません。第三者のメディアの視点や言葉を通して紹介されるため、情報に客観性が生まれ、既存顧客からの信頼を得やすいのがメリットです。

メディアのもつ世界観や読者層に合わせてコンテンツが作られるため、ターゲットに自然な形でブランドの魅力を伝えられます。

ただし、効果は連携するメディアの質や影響力に左右されるため、パートナー選びが重要です。

ブランディング広告を実施するメリット

ブランディング広告の実施は、企業に以下の影響をもたらします。

• 商品・サービスの価値競争から脱却できる
• 認知度向上とリピーター獲得につながる

順に紹介します。

商品・サービスの価格競争から脱却できる

ブランディング広告によってブランド価値を確立すると、価格以外の理由で選ばれる企業になれます。価格や機能だけの比較では差別化が難しい市場において、ブランドへの信頼や共感は、強力な競争優位となります。

ブランド力が高まれば、顧客は「この企業だから買う」という指名買いの行動をとるようになるため、値下げ競争に巻き込まれることなく、自社が適正と考える価格設定を維持できるでしょう。

実際に、Appleは製品の機能面だけでなく「Think Different」に象徴されるブランド哲学を長年訴求し、同カテゴリーの競合製品より高い価格帯を維持し続けています。ブランディング広告は、利益率の改善と持続的な成長を実現するための有効な手段です。

認知度向上とリピーター獲得につながる

ブランディング広告は、認知向上からリピーター獲得までの顧客行動フローを段階的に促進します。認知が広がれば想起率が高まり、購買時に自社ブランドが第一候補として選ばれやすくなるためです。

特に重要なのは「第一想起」の獲得です。消費者が特定の商品カテゴリーを思い浮かべたとき、最初に連想されるブランドは購買決定において圧倒的に有利になります。ブランディング広告で継続的にメッセージを発信し続けることで、この第一想起のポジションを確立できるでしょう。

また、リピーターが増えると、顧客LTV（生涯価値）の向上に加え、口コミやSNSでの自発的な拡散も期待できます。認知から購買、そしてファン化という好循環を生み出すことが、ブランディング広告の大きなメリットです。

ブランディング広告を実施するデメリット

多くのメリットがある一方で、ブランディング広告には注意すべき点もあります。

• 成果を得るためには多くの時間や手間がかかる
• 競合他社がブランディング広告に成功している場合、成果が期待できない
• 市場規模が大きいと成果が得られにくい

ブランディング広告は、短期的に実施しても効果を得られないため、長期的に実施して効果検証や改善を繰り返す必要があります。

さらに、手間や知識が必要になるため、考慮して実施しなければなりません。

加えて、効果測定の難しさもデメリットの1つです。ブランドリフト調査やサーチリフト調査を実施するにはコストがかかるうえ、売上への直接的な貢献度を数値化しにくい側面があります。

社内で予算を確保する際には、測定指標と評価基準をあらかじめ設定しておくことが重要です。こうした課題を踏まえて、ブランディング広告を始める前に自社ならではの独自性や強みを明確にしておくことが不可欠です。

差別化されたブランドポジションを確立するための事前戦略なしに広告を展開しても、投資対効果は低くなるでしょう。

ブランディング広告の効果測定方法

ブランディング広告の効果を測るためには、売上以外の指標にも注目する必要があります。

• ブランドリフト調査
• サーチリフト調査

それぞれ見ていきましょう。

ブランドリフト調査

ブランドリフト調査は、広告に接触した人としていない人を比較し、広告を見たことでブランド認知度や好感度、購入意向などがどれだけ向上したか（リフトしたか）を測る手法です。

主にアンケート形式で実施されることがほとんどです。

たとえば、Webサイト閲覧中に表示されるアンケート（インバナーサーベイ）や、広告クリック後に表示されるアンケートページ（リードバナーアンケート）などがあります。

この調査により、広告がターゲットの心にどう響いたかを具体的に把握できます。

クリエイティブやターゲティングの改善点を見つけるのに役立つのが特徴です。

サーチリフト調査

サーチリフト調査とは、ブランディング広告を見た後の既存顧客の自然検索数がどれだけ向上したかを図る手法のことです。

主に、ブランド名や商品・サービスなどの対象キーワードをどれだけ自然検索したかを調査することで、認知度向上や購買意欲の促進ができたか調査できます。

調査した結果、あまり自然検索数の向上が見られなかった場合は、対象キーワードの変更による改善をするなどの方法があります。

ブランドリフト調査よりも得られる情報量は少ないですが、リアルタイムでの効果測定ができるのが大きなメリットです。

ブランディング広告を成功させる4つのポイント

ブランディング広告で成果を出すためには、いくつかの重要なポイントがあります。

• ターゲットのペルソナを明確に設定する
• 長期的な視点をもって実施する
• インナーブランディングも同時に実施する
• 広告会社に相談して戦略を立案する

順に紹介します。

ターゲットのペルソナを明確に設定する

ブランディング広告の成否を分けるのは、ターゲットのペルソナ設定の精度です。ペルソナが曖昧なまま広告を展開すると、メッセージが誰にも響かず、予算が無駄になるリスクが高まります。

ペルソナ設定では、年齢・性別・職業といったデモグラフィック情報に加え、価値観や行動パターン、日常の悩みまで具体的に言語化しましょう。「36歳の男性マーケティング担当者で、限られた予算内でブランドの認知度向上施策を模索している」というように、人物像を明確にすることがポイントです。

ペルソナが定まれば、広告のクリエイティブ方針や配信媒体の選定にも一貫性が生まれます。ターゲットの生活動線に沿ったメッセージ設計が、ブランディング広告の効果を最大化する基盤となるでしょう。

長期的な視点をもって実施する

ブランディング広告は、すぐに結果が出るものではありません。

ブランドイメージの浸透や信頼関係の構築には時間がかかるため、最低でも半年、できれば年単位の長期的な視点での計画・実行が重要です。

短期的な成果を求めすぎず、継続的にメッセージを発信し続けることで、徐々に効果が現れてきます。

定期的な効果測定と改善を繰り返しながら、粘り強くブランドを育てていく姿勢が重要です。焦らず、じっくりと取り組むことを計画段階から意識しましょう。

インナーブランディングも同時に実施する

インナーブランディングとは、自社の従業員に向けてブランドの価値観や理念を浸透させる活動です。

社外向けの広告（アウターブランディング）と並行してインナーブランディングを行うことは、ブランディング広告成功のカギとなります。

従業員自身がブランドを理解し、共感していなければ、顧客に対して一貫したブランド体験を提供できません。

社内研修や情報共有を通して、従業員のブランドへの意識を高め、全員がブランドの「体現者」となることを目指しましょう。社内外で一貫したメッセージを発信することが、顧客からの信頼につながります。

広告会社に相談して戦略を立案する

ブランディング広告の戦略立案や実行には、マーケティングやクリエイティブに関する専門知識が求められます。

社内に十分なノウハウやリソースがない場合は、広告会社やブランディング専門のコンサルティング会社などの外部の専門家に相談することも有効です。

専門家は、市場分析から戦略立案、クリエイティブ制作、メディア選定、効果測定まで、幅広いサポートを提供してくれます。

客観的な視点や豊富な経験に基づいたアドバイスは、自社だけでは得られない価値があるはずです。

費用はかかりますがプロの力を借りることで質の高い広告展開が期待でき、結果的に成功への近道となる場合もあります。

ブランディング広告の成功事例

最後に、ブランディング広告でブランド価値向上に成功した企業の事例を2つ紹介します。

• 大手コーヒーチェーンの成功事例
• 大手ハンバーガーチェーンの成功事例

大手コーヒーチェーンの成功事例

世界的なコーヒーチェーンであるスターバックスは、「Third Place（第3の居場所）」のコンセプトを掲げ、単なるコーヒー販売にとどまらない価値を提供して成功しました。

店舗デザイン、音楽、家具などにこだわり、顧客がリラックスして過ごせる空間を創出しています。

この「居心地の良い体験」そのものが強力なブランドイメージとなり、広告に大きく依存せずとも、口コミやSNSを通してファンを増やし続けています。

商品だけでなく、一貫した顧客体験の提供に注力したブランディング戦略が、世界的な成功につながったのです。

この事例の成功要因は、テレビCM・SNS動画・店舗体験を統合したマルチチャネル戦略にあります。オンラインとオフラインの全タッチポイントでブランドの世界観を統一したことで、好感度とリピート率の向上を実現しました。

大手ハンバーガーチェーンの成功事例

グローバルなハンバーガーチェーンであるマクドナルドは、分かりやすく簡潔なキャッチコピーのキャンペーンを世界的に実施し、若者への訴求も促しました。

そして、カジュアルで親しみやすいイメージを世間に定着させたのです。

さらに、「i’m lovin’ it」の分かりやすいキャッチコピーが認知されたことで、「ハンバーガーといえばマクドナルド」のような位置付けにもなりました。

その結果、世界的に成功した事例として有名になり、現在でも高い人気を誇っています。

この事例が成功した要因は、マス広告・デジタル広告・タイアップを組み合わせた統合的なキャンペーン展開と、長期にわたる一貫したクリエイティブの継続にあります。明確なペルソナ設定に基づくメディア選定を徹底したことで、ブランド想起率と来店頻度の向上につなげました。

ブランディング広告を成功させるなら「ACCEL JAPAN（アクセルジャパン）」がおすすめ！

ブランディング広告は、購買意欲の向上だけでなくブランドイメージの向上や理解度を深める目的で実施されるものです。

リピーターやファンを獲得し、商品・サービス単価を向上させられるため、長期的な利益獲得に貢献します。

ただし、実施するためには多くの時間や手間、知識が必要になるため、必要に応じてプロへ相談することがおすすめです。

もし、ブランディング広告の効果をさらに高める施策として、タレントの起用を検討されているなら、「アクセルジャパン」を検討してみてください。

さまざまなジャンルのタレントを広告やプロモーションに活用できるサービスで、ブランドの認知度向上やイメージアップに貢献します。「ブランディング広告」で紹介したマス広告やディスプレイ広告など、オンライン・オフラインに限らず利用可能です。